自然換気と人工換気

この問題を解決してくれたのが、前出の石川哲先生の著書「図解。恐い「住原病」対策マニュアル」(ネスコ・文蕊春秋)である。花粉症と微量な農薬の実験についての項で詳しく述べておられる。それによると、まずモルモットに、花粉のエキスを点眼しても軽度の症状しか起こらない。しかし、微量の農薬を投与したモルモットに、花粉のエキスを点眼すると、重度の花粉症が発病すると説明しておられる。なるほど杉林の近くで生活していても、花粉症にならない人はたくさんいる。この実験は、花粉症は花粉単独で発病するものではなく、空気中に浮遊している化学物質との反応によって発症することを証明されたものである。更に、石川哲先生は、アレルギー症、薬物中毒、化学物質過敏症は兄弟のようなものだが、化学物質過敏症がより深刻な問題を含んでいるのは、症状の原因となる物質が広範囲で、低レベルの濃度で症状を引き起こすからだと指摘しておられる。リフォームなど大きな出費をしなくても、有効な地震対策も有ります。マンション 売る 貸す ←こちらのサイトから安心できる物件を探してください。最近、マスコミでも取り上げられたものに「シックスクール症候群」がある。学校へ行けないだけでなく、教科書さえ開けない子供もいる。欧米では、自然換気のオフィスで働く人の方が、人工換気のオフィスで働く人より多いのは、人工換気が省エネのため、古い空気を再利用しているので、室内の化学物質が再循環しているうちに、濃度が高められていると考えられているからである。

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施主側の知識の欠如

良心的な施工業者が、当分使う予定もないので、在庫していた無垢のドアを取り付けたところ、施主側から「見た目が悪い」ということで、ホルムアルデヒドの含んだドアに交換させられたことがあった。この例のように、施主側の知識の欠如や、人任せによって、有害物質を含んだ建材に対する規制が、あいまいさを生んでいることを忘れてはならない。住宅が原因で起こる病気、即ち、建材に使われているもの、現場施工のクロスや接着剤、塗料などに含まれる有害物質、生活の過程で使われるものに含んでいる有害物質、これらによって体調を狂わす症状のことを、北里大学医学部長の石川哲先(いしかわきこし) 生は、「住原病」と命名された。石川哲先生が指摘されておられるように、誰でもが発症するわけではない。同じ家で生活してる家族の間でも、直接有害物質と接触した場合でも、平気な人もいるし、すぐに症状が表れる人もいる。症状が表れる人でも、全て同じ症状になるとも限らない。人間の体内には、外から侵入してくる有害物質に対して、いつでも一定に保つように努めている働きがあるが、有害物質の量が、それを解毒する能力や、抵抗する能力を超えてしまうことがある。この解毒する能力・抵抗する能力が人によって異なるため、超えた量がどんなに徴量であっても、過度の反応を示すことがあると石川先生は警告しておられる。よって「低ホルムだから安心」というコマーシャルが、的が外れたものであることは明確である。昔から当たり前のように言われている安全な方法は改めて確認しましょう。その他の不動産に関する情報は、家 高く売る ←こちらのサイトからたくさん見られます。家庭内には、芳香剤、消臭剤、殺虫剤、防虫剤、防カビ剤、蚊取線香などの有害物質を含んだものが氾濫(はんらん) している。更に、除菌剤や除菌を施した製品も氾濫している。抵抗する能力を超える原因となるようなものは極力避けなければならない。あまりにも除菌に神経質になり過ぎて、体内に備わっている抵抗力を弱め、抗生物質も効かない、新たな症状が生まれてきている。

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低ホルムなら安全なのか?

施主側が、低濃度の建材を使用するように施工業者と約束したとしても、仕様書に明記しなければ理解したことにはならない。但し、ホルムアルデヒドのような揮発性の有害物質は、水に溶け易いので問屋などの中間業者の管理が悪い場合には、空気中の水蒸気を通して低濃度でも含有量が増加する。一般には、建材倉庫と言えば、間仕切りのない大きな空間がほとんどで、この空間に基準の違う建材が一緒に保管されているのが現状である。建材を取り扱う業者において、有害物質問題を真剣に受け止める姿勢が見られない。我が国の流通経路の複雑さが、生産と消費の狭間であいまいとなっている。従って、低レベルの建材を指定したとしても、中間業者の倉庫に一ヶ月近く高レベルの建材と一緒に保管されていたものが使われた場合には、完成引き渡し後の測定で、高い数値を示すことがある。住み始めて数ヶ月してから体調不良を訴え、施工業者とトラブルになるケースが増えているので、気をつけたい。地震はその後の火事も怖いです。一戸建て 売れない ←このサイトから地震や火事などに対してどのような対策があるのか調べてみましょう。マイホームを持ちたいが、不景気で所得の増加も望めないとなると、見た目さえよければという傾向に走りがちである。この場合には、売れ残って倉庫で眠っていた建材の出番が廻ってくる。施主側も、狭い賃貸住宅から解放されるという喜びでいっぱいで、建築費が安いから仕方がないと、全てを我慢してしまう。この我慢が、快適なはずの生活を苦しいものに変えて、医療費の増加が住宅ローン返済を圧迫することになると予想する人は少ない。

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住宅と空気の問題

住宅から発せられる化学物質の問題は、決して他人事ではない。地球温暖化は、化石エネルギーの消費によって汚される空気の問題であり、紫外線の増加による健康被害につながる問題でもあることを忘れてはならない。狂牛病に侵された牛肉を食べ続けることや、農薬漬けにされた野菜を食べ続けることと同じように、汚染された空気を吸い続けることが問題であるのに、住宅と空気の問題を関連づけて考えられないところに、我が国の住宅事情における貧困さがある。我が国初のベッドタウンとなったのが、大阪の千里ニュータウンであるが、名前の示すとおり「就寝するための住宅を集めたもの」であった。これは仮の住まいを意味しており、その後資産形成の意識が生まれ、定住する場所を求めて持ち家の建設が増大していった。資産形成では永く住み続けられる価値があることが重要であり、定住するためには住環境に対する配慮が欠かせない。最近問題となっている農薬被害の代表格・白蟻駆除剤については、法的に使用禁止となっている農薬はあっても、使用方法、取扱い方法などについては、民間の白蟻対策協議会という駆除業者の団体にまかされている。しかし建材の場合は、シックハウス症候群の原因と言われるホルムアルデヒドの含有量を定めたのが国土交通省である。更に、第二章でも触れたように、住宅内でのホルムアルデヒドの濃度について、厚生労働省は一九九七年六月に、世界保健機関(WHO)の基準と同じ、○・○八PPMという指針値を発表した。不動産に関しては、政府の動向にもチェックが必要です。←こちらから不動産知識を養いましょう。簡単に表現すると、一立方メートル当たりの濃度を○・一噸以下にするとしたものである。実際に完成してしまった住宅の室内濃度を指針値以内にするということは、絵に書いた餅(らち) のようなものである。また、環境省ではホルムアルデヒドを始めとして、トルエン、ベンゼンなどを有害物質として公表している。そのほか住宅内で問題となるのは、接着剤、ビニールクロスに含まれる可塑剤、難燃加工剤、畳の防虫剤、床ワックスなどで、防蟻(ぱうざ) 剤、防腐剤などを含めて、揮発性有機化合物(VOC)と呼ばれているものである。VOCの使用を促進したものに、建築基準法、消防法、住宅金融公庫仕様基準が挙げられる。VOCは数百種もあって、これらは空気を通して肺に入り、血中に移動する。また、目や皮膚からも吸収される。定住のためには、VOC被害のない快適な暮らしが保証されることは勿論、環境問題を通してのコミュニティの形成が要求される。

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室内環境の改善

イギリスで発症した狂牛病がヨーロッパ全土に拡大しても、対岸の火事として見過ごしてきた我が国においても、二○○一年九月、千葉県での発症が発表されたことにより、パニック状態となった。消費者は、美食の代表とされていた牛肉から遠ざかり、霜降り肉の生産に誇りを持っていた生産者は、奈落の底に突き落とされた。過去にも消費者の不安を招く事態はあったが、これほどまでに素早い対策が講じられたものはない。農林省と厚生労働省との共同で、出荷前の検査体制の強化と、情報の公開を約束したことなど、これまでの行政には見られなかったことではないか。これも消費者の日常の食生活に直結していたことと、対象が全国に及んでいたことによるものと考えられる。これまでの食品公害問題では、実際に発症があっても言いわけをするのが行政の常であったように思う。人の生命維持のために、食糧が欠かせないものであることは言うまでもない。また、この食糧は、食べる量や人工的に作られたものなどによって、さまざまな病気を発症させることもある。但し、食糧は人それぞれの意思によって、量を調整することもできるし、自然食品か人工食品か、安価なものか高価なものかなどを選択することもできる。予算が許す限り、もしもの時の為の設備を検討しましょう。←こちらのサイトでいろいろな物件を見られます。しかし、どんなに栄養価の高い食べものを食べていても、空気なしで生きることは、植物でさえ不可能である。厄介なことに、この空気を選択することはできない。しかも、我々の生活が便利になればなるほど、空気は汚されていく。人は勝手なもので、自分の身に降りかからなければ関心も薄い。モンゴルで、地球温暖化によって自然凍土が溶け始め、草木が減少し、砂漠化が心配されていると言っても、我が国では他人事として片づけられてしまうのではないか。

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